インターネット対応デバイスはあまりにも普及し、脆弱でもあるため、ハッカーが最近、カジノに侵入した。侵入経路は水槽だった。その水槽には、水温と水質を測定するインターネット接続センサーが設置されていた。ハッカーは水槽のセンサーに侵入し、次にセンサーを制御するコンピューターへ、さらにそこからカジノのネットワークの他の部分へと侵入した。侵入者は10ギガバイトのデータをフィンランドのどこかへコピーすることができた。
この水槽をのぞき込むと、「モノのインターネット」デバイスの問題が見えてくる。私たちはそれらを実際には制御していない。そして、誰が制御しているのかも必ずしも明らかではない。ただし、ソフトウェア設計者や広告主が関わっていることは多い。
最近出版した著書『Owned: Property, Privacy and the New Digital Serfdom』では、私たちの身の回りにこれまで以上に多くのセンサーが設置されていることの意味を論じている。私たちの水槽、スマートテレビ、インターネット対応の家庭用サーモスタット、Fitbit、そしてスマートフォンは、私たちや周囲の環境についての情報を絶えず収集している。その情報は私たちだけでなく、商品を売りたい人々にとっても価値がある。そうした人々は、インターネット対応デバイスが情報を積極的に共有するようプログラムされるようにしている。
愛らしいロボット掃除機、ルンバを例に挙げよう。2015年以降、上位モデルは、掃除をしながら効率よく移動できるよう、ユーザーの自宅の間取り図を作成してきた。しかし、ロイターとギズモードが最近報じたように、ルンバのメーカーであるiRobotは、人々の自宅の間取り図を商業パートナーと共有することを計画している可能性がある。
セキュリティとプライバシーの侵害は、仕組みに組み込まれている
ルンバと同様に、ほかのスマートデバイスも、私たちの個人情報を広告主と共有するようプログラムできる。しかも、その共有は私たちが気づかない隠れた経路を通じて行われる。ルンバの事業計画よりもさらに親密な事例として、WeVibeというスマートフォンで操作できるエロティックなマッサージ器がある。この製品は、使用頻度、使用時の設定、使用した時間帯に関する情報を収集していた。WeVibeのアプリはそのデータをメーカーに送信していた。顧客が事実を知り、数百万ドル規模の法的和解金の支払いにメーカーが同意したのは、顧客がプライバシー侵害に異議を唱えたためだ。
こうした隠れた経路は、深刻なセキュリティ上の弱点でもある。たとえば、コンピューターメーカーのレノボはかつて、「Superfish」というプログラムをプリインストールしてコンピューターを販売していた。このプログラムは、レノボや同社に料金を支払った企業が、ユーザーのウェブ検索結果にひそかにターゲット広告を挿入できるようにするものだった。その手法は非常に危険だった。ユーザーに知られないままウェブブラウザーの通信を乗っ取り、安全に暗号化されているとユーザーが思っていたウェブ通信まで対象にしていた。たとえば、金融取引のために銀行やオンラインストアへ接続する通信も含まれていた。
根本にある問題は所有権だ
私たちがデバイスを制御できない主な理由の一つは、製造企業が、私たちが購入した後でさえ、デバイスをまだ自分たちの所有物だと考えているように見え、実際にそう振る舞っていることだ。企業側の主張によれば、スマートフォンとして機能する電子機器の詰まった見栄えのよい箱を購入しても、内部のソフトウェアを使うライセンスを買ったにすぎない。企業はソフトウェアは今も自分たちの所有物だと言い、それを所有しているから制御できると主張する。自動車販売店が車を売りながら、エンジンの所有権は自分にあると言い張るようなものだ。
このような取り決めは、基本的な財産所有の概念を損なっている。ジョン・ディアはすでに農家に対し、トラクターを本当に所有しているわけではない、ソフトウェアのライセンスを持つだけだと伝えている。そのため、農家は自分の農機具を修理したり、独立系の修理店に持ち込んだりすることさえできない。農家は異議を唱えているが、スマートフォンとなると、見過ごしてもよいと思う人もいるのかもしれない。スマートフォンはしばしば分割払いで購入され、できるだけ早く下取りに出される。
企業が同じ規則を、スマートホーム、リビングや寝室のスマートテレビ、スマートトイレ、インターネット対応自動車に適用しようとしていると、私たちはいつ気づくのだろうか。
封建制への逆戻りか？
財産を誰が制御できるかという問題には長い歴史がある。中世ヨーロッパの封建制度では、王がほぼすべてを所有し、ほかの人々の財産権は王との関係に左右されていた。農民は、王から地元の領主に与えられた土地に住み、農業や大工、鍛冶などの仕事に使う道具さえ、労働者が必ずしも所有していたわけではなかった。
何世紀にもわたり、西洋の経済と法制度は現代の商取引の形へと発展した。人々や民間企業は、自分たちで品物を売買し、土地や道具、その他の物品を完全に所有することが多い。環境保護や公衆衛生など、政府による基本的な規則がいくつかあるほかは、所有権に後々まで続く条件は付かない。
この制度の下では、自動車会社が、私の車を目の覚めるようなピンク色に塗ることや、私が選んだ修理工場でオイル交換をすることを止めることはできない。自分で車を改造したり修理したりすることもできる。テレビや農機具、冷蔵庫についても同じだ。
それでも、モノのインターネットの拡大は、日々使う品々を人々が所有していなかった昔の封建制度に似た状態へ、私たちを引き戻しつつあるようだ。21世紀版のこの仕組みでは、企業は、アイデアを保護するための知的財産法を利用して、消費者が自分の所有物だと考える物理的な品々を制御している。
知的財産による制御
私の携帯電話はサムスンのGalaxyだ。Androidスマートフォンを快適に使えるようにするオペレーティングシステムとGoogleアプリは、グーグルが管理している。グーグルはそれらをサムスンにライセンスし、サムスンはAndroidのインターフェースに独自の変更を加え、私自身の携帯電話を使う権利を私にサブライセンスする。少なくとも、グーグルとサムスンの主張はそういうものだ。サムスンは、私のデータを自社の用途に使いたい多くのソフトウェア提供会社と契約を結んでいる。
しかし、私の考えでは、この仕組みには欠陥がある。私たちには、自分の所有物を修理する権利が必要だ。侵入的な広告主を自分のデバイスから締め出す権利も必要だ。広告主につながる情報の隠れた経路を遮断する手段も必要だ。それは、監視されるのが嫌だからというだけでなく、Superfishやハッキングされた水槽の事例が示すように、そうした裏口がセキュリティ上の危険だからだ。自分の財産を制御する権利がなければ、私たちはそれを本当に所有しているとは言えない。私たちは、デジタル領主の気まぐれに任せて、買って代金を払った品々を使うデジタル農奴にすぎない。
今は状況が厳しく見えるが、希望はある。こうした問題はすぐに、関係企業にとって広報上の悪夢となる。そして、消費者に所有権の一部を取り戻す「修理する権利」法案には、党派を超えた強い支持がある。
近年、デジタル領主になろうとする者たちから所有権を取り戻す動きが進んでいる。大切なのは、企業が何をしようとしているのかを認識して拒み、それに応じて購入先を選び、自分のスマート機器を使い、修理し、改造する権利を積極的に行使し、そうした権利を強化する取り組みを支援することだ。財産という考えは、今も私たちの文化的想像力の中で強い力を持ち、簡単には消えない。それが私たちに機会を与えている。この機会を生かしたい。
