マッキンゼーの新たな調査によると、5人に2人が職場に不満を抱き、近い将来に仕事を辞めることを検討している。
インドでは、その割合は60％を超える。
6カ国の回答者は、キャリア開発の機会不足や不十分な賃金に加え、部下を気にかけない上司を主な理由に挙げた。
各国の公式統計で、世界最大級の経済圏の多くにおいて、未充足の求人が多数あることが示されるなかでのことだ。
「大退職」「大量離職」「ビッグ・クイット」とも呼ばれるこの現象は、新型コロナウイルス感染症のパンデミックが始まった頃に始まり、最新の調査結果によると、収束の兆しは見られない。
公式統計によると、世界的な経済危機が深刻化するなかでも、労働者は仕事を辞め続けている。少なくとも、辞めることを検討している。米国では6月に400万人を超える人が仕事を辞めた。米労働統計局によると、約1,100万件の求人が未充足のままだ。日本では未充足の求人が約90万件あり、有効求人倍率は1.27となっている。英国では現在、記録が始まって以来初めて、失業者数を上回る求人がある。欧州連合（EU）では、平均で求人のほぼ3％が未充足のままだ。
「大退職」は今後も続くのか？
米国の経営コンサルティング会社マッキンゼーによる新たな調査は、「大退職」が当面収まらないことを示唆している。調査では、6カ国で調査した人の40％が職場に不満を抱き、近い将来に仕事を辞めることを検討していることが分かった。つまり、従業員の5人に2人が、今後3～6カ月以内に辞めることを考えている。
調査対象の6カ国のうち、インドは際立って高く、66％が仕事を辞める予定だと回答した。
調査によると、世界的な離職の急増を招いているのは、賃金の改善だけではない。米国、カナダ、英国、オーストラリア、インド、シンガポールの回答者の41％は、昇進の見込みがないことが、仕事を辞めた主な理由だと答えた。
理由の2番目は不十分な賃金だったが、ほかにも、部下を気にかけない、あるいは意欲をかき立てないリーダー、仕事に意義を感じられないこと、持続不可能な期待、職場での柔軟性の不足、健康やウェルビーイングへの支援不足などが主な要因に挙がった。
報告書の執筆者らは、これは仕事の世界が永続的に変化した可能性を示していると述べる。「辞めるというトレンドが、いつまでも終わらない。人々は仕事や業界を変え、従来型から非従来型の職種へ移り、早期退職したり、自ら事業を始めたりしている。私生活を大切にするために休みを取ったり、長期休暇に出たりしている。『大量離職』は『大再交渉』へと変わった。」
マッキンゼーの調査結果は、コンサルティング会社PwCが最近実施した調査とも一致する。PwCは44カ国・地域の労働者52,000人を対象に調査し、5人に1人が2022年に仕事を辞める予定だと分かった。PwCの調査では、賃金に加えて、働き方の柔軟性が人々にとってますます重要になっていることも明らかになった。4分の1を超える人が、フルタイムでリモートワークをしたいと答えた。しかし、それを認める可能性が高い雇用主のもとで働いていると答えた人は、わずか18％だった。
相次ぐ離職をどう食い止めるか
マッキンゼーの報告書は、同社が労働市場の新たな競争環境と呼ぶ状況に、雇用主がどう対応できるかについて、いくつかの知見を示している。企業は報酬や福利厚生に一層注力し、キャリア開発を確保するとともに、特にリーダーが従業員の意欲を高めるようにするべきだという。新世代の労働者を引き留め、惹きつけるため、マッキンゼーは「従来とは異なる価値提案」を構築する必要があるとしている。それは、柔軟性、メンタルウェルビーイングや行動面の健康に関する福利厚生、そして仕事への定着を高める強固で意義ある企業文化を柱とするべきだ。また、人材採用の方法も広げ、多様なタイプの労働者に合わせて調整する必要がある。
執筆者らはこう結論づけている。「人々が仕事を辞める原因として、悪い上司がどれほど大きな影響を及ぼすかは、いくら強調してもしすぎることはない。以前は、魅力的な給与があれば、上司に不満があっても人々を職場につなぎとめられた。しかし今は、パンデミック前と比べて、そうしたことがはるかに当てはまらなくなっている。調査からは、部下を気にかけず、意欲をかき立てないリーダーが、キャリア開発の機会不足とともに、人々が仕事を辞めた大きな理由であることが分かる。一方、柔軟性は、仕事を続けるための大きな動機であり、理由でもある。」
PwCも、今日の厳しい環境で成功するには、企業は「労働者一人ひとりの固有のニーズに合わせて、労働力戦略を調整しなければならない」と助言している。
