不確実性の時代を生き抜き、繁栄するには

私たちは、激しい動揺、幻滅、困惑に満ちた時代を生きている。地政学的緊張の深まりが国際関係を変容させ、政治的な部族主義が各国内の深い亀裂を浮き彫りにしている。指数関数的に進歩するテクノロジーの普及は、安全保障、政治、経済などに関する長年の前提を覆しつつある。現在のグローバリゼーションの段階を過去の段階と区別する要因は、少なくとも二つある。

第一に、変化の加速によって、先を見通して計画を立てることが事実上不可能になっている。変革の速さと、それが市場、企業、労働に及ぼす影響は驚くべきものだ。第二に、世界の金融・貿易システムやサプライチェーンの相互依存により、地域で起きたごく小さな障害でさえ、地球規模の影響を及ぼしかねない。そして、世界の結びつきがかつてないほど強まる一方で、最も差し迫った国境を越える問題の解決は、かつてないほど難しく思われる。

30年で変わること

1989年当時、人類は必然的に進歩していくという感覚があった。ワールド・ワイド・ウェブの発明は、新たな繁栄の時代の到来を告げるものと期待されていた。デジタルの共有空間が世界を小さくし、強力な連帯のネットワークを築き、表現の自由を広げ、あらゆる場所で進歩的な政治・社会運動を後押しするという期待が広く抱かれていた。

同様に、ベルリンの壁の崩壊とソ連の解体は、自由民主主義の原則と価値観を広め、歴史の終わりを早めると期待されていた。民主主義国の数は実際に増えたが、同時に非自由主義の不穏な兆候も増えた。新たに民主化した国々では、誰もが等しく恩恵を受けたわけではない。振り返ってみると、ウェブと民主主義が私たちを自由にするという期待は、時代遅れで、いささかナイーブにさえ思える。

もちろん、その間に世界は深刻な後退にも見舞われた。近年の歴史において、9・11同時多発テロ、米国主導のイラク介入、2008年の金融危機ほど大きな影響を及ぼした出来事はほとんどない。対テロ戦争によって、米国の納税者は6兆ドル近くを負担した。これは1時間当たり約3,200万ドルに相当する。また、アフガニスタンからシリアに至るまで大きな政治的動乱を引き起こし、米国の力の限界を露呈させた。

一方、2008年には米国の銀行、住宅ローン会社、保険会社の破綻が、史上最大の経済的崩壊につながり、損失はおよそ10兆ドルに上った。2008年の金融危機は1930年代の大恐慌よりもはるかに速く広がり、2009年には世界のGDPが初めて実質ベースで縮小した。この危機は、金融不安定が過去のものになったという幻想を打ち砕いた。また、激しい党派間対立を引き起こし、米国の民主主義を根底から揺るがして、ブレグジットとトランプの台頭につながった。どちらの出来事も、深い政治的・経済的傷痕を残した。

不確実性を受け入れる

自信に満ちていた1990年代とは対照的に、次に何が起きるのかを知るのは難しい。傲慢さに代わって不安が広がった。一方では、国家や地域社会の分断が進んでいる。西側諸国では、賃金の停滞を目の当たりにしてきた取り残された人々の間に、エリート層への明白な憤りがある。他方では、技術変化の速さと規模のため、目前にどのような脅威が迫っているのか、ましてやその対処法を予測することは事実上不可能だ。

人工知能、ロボット工学、ゲノミクス、バイオテクノロジーなど、新しいテクノロジーが絶え間なく広がるさまは、魅了すると同時に不安をかき立てる。自動化によって貧しい国でも豊かな国でも大量失業が生じるのではないか、アルゴリズムが有権者を操り、民主主義そのものを破壊するのではないかという懸念が広くある。インターネットが人々に力を与える可能性や、自由民主主義が優勢になるという、かつての不可避性をめぐる物語は終わった。方向性を示す言説上の歯止めはない。とりわけ西側諸国では、共通の物語が失われたことが深い不安をもたらしている。

こうした状況を前に、私たちは不都合な真実と向き合わなければならない。未来を楽観できる理由は数多くあるものの（特にアジアの人々にとってはそうだ）、相互依存と加速によって、気候変動や金融崩壊から、大量破壊兵器の拡散、致死性のパンデミックに至る共通の地球規模の問題は、解決しやすくなるどころか、ますます難しくなっている。分断された多極世界で、どう対処し、ましてや繁栄するにはどうすればよいのか。それがあらゆる意思決定者の心にある問いだ。

さらに事態を悪化させているのが、世界各地の多くの政党が危機に陥っていることだ。その大半は、左右や資本主義対社会主義という枠組みを通して世界を見る、時代遅れの20世紀型パラダイムに固執している。政党は一般に、日々の行政運営には長けている一方、5年から10年先を見据えた現実的な計画を練ることに苦戦している。例外は少なく、政治家は過去に退き、懐古的な幻想を売り込んでいる。政党が根本から自らを刷新しなければ、自由民主主義は時代遅れになる危険がある。

加速と相互依存は、人間の生活のあらゆる領域に不確実性をもたらしている。教育を例にとろう。1世紀ぶりに、ほとんどの社会が学校や大学で何を教えるべきか分からなくなっている。政治と同様、目先の優先課題に焦点を当てたり、過去を繰り返したりすることが多い。科学、テクノロジー、工学、数学からなるSTEM科目に大きく投資し、若者が生涯にわたって学び続ける準備を進めている教育関係者もいる。子どもたちがデジタル技術を使いこなし、創造性を発揮する早期採用者になることが期待されている。しかし実際には、数年後にどのような技能が必要とされるのか、ましてや明日の仕事がどのようなものになるのか、誰にも見当がつかない。

加速し相互依存する世界では、今後数年間に政治・経済の指導者が下す決定が極めて重大な結果をもたらし、私たちの未来のあらゆる側面を形づくる。明るい材料は、インターネットや通信手段へのアクセスが広がり、デジタル格差が縮小していることだ。その結果、議論に影響を与え、行動を起こす機会を得る人はますます増える。市民に対話に参加する時間や意欲があるかどうかにかかわらず、誰もが影響を受け、その影響は一部の人々にとってより深刻なものとなる。

さあ、袖をまくろう

不確実性を前に、多くの意思決定者は時計を止め、単純な解決策を売り込み、過去に退きたくなるだろう。それは極めて危険だ。今こそ必要なのは、複雑な考え方への理解を深め、未来の因果関係について積極的に考察することだ。これが大変な仕事だと嘆く人は、袖をまくって取りかかるべきだ。最も差し迫った課題を無視したり、関与をやめたりするという代案は、壊滅的な結果を招く。恐れを減らすために、私たち全員がより深く理解しなければならない。

未来が確実で安全だったことは一度もない。歴史の歩みは道徳的でも公正でもなく、常に勝者と敗者がいた。ポピュリストが掲げる力強い物語は安心感を与えるかもしれないが、破滅的な誤った道へと導くこともある。物語は常に複数あり、その声の大きさもさまざまだ。私たちの機会であり課題でもあるのは、多様な見解と価値観を受け入れ、事実と虚構を見分け、脆弱な世界が直面する最も緊急で存亡に関わるリスクに対し、集団的な行動を促すことだ。

この新たな不確実性の時代を生き抜き、繁栄するには、私たち全員が複雑さを乗り越える術を学ばなければならない。短期的に考えるようにできている私たちだが、長期的な視点を持つことを、互いに、そして次の世代に教える必要がある。前途は不確かで、おそらく厳しいものになる。批判的思考力と分析力を磨き、システム全体を揺るがすショックを予測し、適応し、そこから立ち直る力を高めなければならない。疑いの余地はない。もはや現状に甘んじている余裕はない。

ロバート・ムガーとイアン・ゴールディンは、2019年後半にペンギン・ランダムハウスから刊行予定の、地球規模の課題に関する本を執筆中である。